根性論を押しつける、相手を見下す、責任をなすりつける、足を引っ張る、人によって態度を変える、自己保身しか頭にない……どの職場にも必ずいるかれらはいったい何を考えているのか。発売たちまち4刷が決まった話題書『職場を腐らせる人たち』では、ベストセラー著者が豊富な臨床例から明かす。
渦巻く不満と怒り
誰もが不満と怒りを募らせているのが現在の日本社会である。なかには、強い被害者意識を抱いている人も少なくないが、その背景には、わが国が「貧乏国」になったことがあるように見える。実際、バブル崩壊から約30年間ほぼゼロ成長が続いた結果、中間層の所得が大幅に落ち込んでいる。
中間層の定義はさまざまだが、日本の全世帯の所得分布の真ん中である中央値の前後、全体の約6割から7割にあたる層を所得中間層とした場合、「2022年7月に内閣府が発表したデータでは、1994年に505万円だった中央値が2019年には374万円。25年間で実に約130万円も減っているのだ」（『中流危機』）。かつてほど中間層が稼げなくなっていることがわかるが、これは「企業が稼げなくなると、賃金が上がらず、消費が落ち込む。すると企業はさらに稼げなくなり、賃金も一層上がらない」という"負のスパイラル"が長年続いてきたせいだろう（同書）。
この"負のスパイラル"による日本の衰退は、最近になって突然始まったわけではなく、「20年、30年の期間にわたって進行してきたものだ」。その基本的な原因は、「高度成長という成功体験のために経済・社会構造が固定化し、それを変えることができなかった」ことにある（『プア・ジャパン―気がつけば「貧困大国」』）。根本的な原因が日本社会の基本的な構造にある以上、問題の解決は一朝一夕にはできない。
おまけに、2020年からコロナ禍に見舞われ、休業や失業に直面した従業員もいたし、廃業や倒産に追い込まれた事業所もある。収入が激減した人も少なくないはずだ。コロナ禍からやっと抜け出せるかと思ったら、今度はロシアのウクライナ侵攻と円安の影響で、電気代やガス代、ガソリン代や食料品代などが高騰し、物価高によって実質所得が下がる事態になった。
こういう状況では、喪失不安が強まるのも、不満と怒りが渦巻くのも当然だろう。怒りは、排泄物と同じで、どこかで出さないと腹の中にどんどん溜まっていき、心身の不調につながることもある。しかも、古代ローマの哲学者、セネカが指摘したように「怒りが楽しむのは他人の苦しみ」であり、「怒りは不幸にするのを欲する」（『怒りについて 他二篇』）。
