新型コロナウイルスの影響で、不動産価格が暴落するという意見がありますが、果たして本当なのでしょうか。今回は、不動産投資の特徴やメリットを踏まえ、投資先としての価値を再考します。
また、コロナウイルスの影響下でとるべき投資戦略の考え方も紹介するので、参考にしてみてください。
新型コロナウイルスが猛威を振るう時代、不動産は堅実な投資先
新型コロナウイルスの世界的な大流行によって、経済は深刻な影響を受けました。株価は急落し、景気回復の目途がたっていない状況です。株価の急落や連日の乱高下は、多くの個人投資家が取り返しのつかない損失を計上し、投資の世界から退場を余儀なくされた人もいます。
そんな中、不動産の価格も暴落するという見方があります。この記事を読んでいる人の中には、不動産価格の暴落を懸念している人も多いでしょう。
しかし、現物資産である不動産は、株価のように急に価値が下がる物ではありません。不動産や金などの現物資産は、物自体に価値があることから、値崩れしにくいのが特徴です。不況時こそ、相対的に不動産投資の価値が増すともいえます。
また、不動産投資は、その種類によって、影響の度合いもさまざまです。たとえば、飲食店が借り手の場合、新型コロナウイルスの流行で営業再開が難しければ、家賃滞納リスクや退居リスクが高まります。これは飲食店以外の、新型コロナウイルスによって影響を受ける事業を営んでいる中小企業のオフィステナントにも当てはまることです。
一方、景気の良しあしにかかわらず一定のニーズが見込める居住用の投資物件なら、新型コロナウイルスによる直接的な影響は小さいでしょう。景気が悪いからといって、住む場所を手放す人はいません。景気が悪い時でも需要が大きく後退しないのが住宅用の不動産投資の堅実さであり、魅力でもあります。
リーマンショックでも影響は小さかった？首都圏の住宅需要
2000年代に起きた深刻な金融危機といえば、2008年のリーマンショックがあります。実はその時も、住宅需要は堅調で、首都圏のマンション価格はそれほど大きくは下落しませんでした。一時的に下落したものの、その後はすぐに以前の価格水準へと戻ったという経緯があります。
今回の新型コロナウイルスの影響に関しても、自粛によって引っ越しを控える人が出たり、給与が下がることで住宅購入を先送りにしたりと、一時的な需要減による価格の下落は起きるかもしれません。家賃滞納のリスクもあるでしょう。しかし、かといって潜在的な住宅需要が消滅する可能性は低いでしょう。
オフィステナントと比べた時、居住用不動産への投資は総じて手堅いといえますが、特に首都圏でその傾向は強まります。人口が流入する首都圏では、もともと住宅需要が高く、需要が供給を上回る状況だからです。
新型コロナウイルスの影響下だからこそ、現物資産への投資である不動産投資に着目し、堅実な需要のある首都圏の住宅用不動産に投資するとよいでしょう。
ピンチをチャンスに――コロナ影響下でとるべき投資戦略
昔から、ピンチをチャンスに変えるのが成功者の考え方です。ピンチをピンチととらえ、右往左往するだけでは、何も生まれません。見方を変えることで、ピンチの中のチャンスを拾い上げる感性を養うことが大切です。
新型コロナウイルスの影響に関しても同じです。ただピンチととらえ、一切の行動を慎むのでは、成功者にはなれません。逆に今の時勢を踏まえ、思い切って投資に踏み切ることも重要です。それこそが成功を引き寄せる戦略かもしれません。
（提供：マンション経営ラウンジ）
