2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。
しかしながら、これから起きうる大きな自然災害（首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火）について本当の意味で防災意識を持っている人はどれほどいるだろうか。
もはや誰もが大地震から逃れられない時代、10刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。
帰宅困難者が最大になる時間
大地震が襲来したとき、職場や外出先から自宅に戻ることができない「帰宅困難者」が行き場を失う。
首都直下地震が発生した場合、どれくらいの人々が帰宅困難になるのだろうか。
〈東京都が2022年5月に公表した首都直下地震の被害想定によると、「12時」に襲われた場合の帰宅困難者が最大となる。
東京都市圏内（東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城）から都内に流入する人のうち、「帰宅困難」になる人は415万1327人と想定されている。
「1都4県以外」は34万5324人、「海外」は2万9297人で、合計452万5949人もの帰宅困難者が予想される。〉（『首都防衛』より）
電話もつながらず移動手段もストップする中、約453万人が帰宅困難者となれば大混乱となる。
