今日は「中東情勢緊張高まり、NY市場、日経平均先物大幅下落！」というお題で書きたいと思います。

 

今日はメールマガジンの定期配信日です。

 

今回は、ブレイクアウト手法で買った３銘柄、押し目を狙って買った１銘柄を紹介しています。

 

【先週末に買ったお勧め銘柄】

 

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さて、先週末、中東情勢の緊張が高まったことでリスクオフの展開になり、米株式市場主要3指数は大幅に下落しました。

 

NYダウが475.84ドル安(-1.24％)の3万7983ドル、S&P500が75.65ポイント安(-1.46％)、NASDAQが267.10ポイント安(-1.62％）でした。

 

そして、日経平均先物が700円安ですよ。

 

週明けはお通夜ですかね。

 

4/1に、イスラエルが、シリアにあるイラン大使館を攻撃しイラン軍の高官を含む13名が死亡したことが、報道されていることはご存知かと思います。

 

実は、イスラエルは、この攻撃への関与を否定していますが、イスラエルを支援している米国は、今回の攻撃をイスラエルによるものと判断しているのですよ。

 

また、今回の大使館攻撃は「国際法違反」だとして、安全保障理事会の緊急会合が開かれ、イスラエルによる攻撃が非難されたのですよね。

 

そして、先週末、「イランによるイスラエルへの報復攻撃が間近」と伝わり、中東情勢の緊迫化を嫌気して、株式市場はリスクオフの展開になったということです。

 

 

ところで、今回の紛争は、イスラエルへの攻撃を企てようと、シリアにあるイラン大使館にイラン軍高官が集合していた、との情報から、事前にイランの攻撃を阻止するため、イスラエルが先制攻撃を行ったということらいしいです。

 

以前も、イスラエルは、シリア内のイラン軍定着やテロ組織への武器輸送を阻止するため、シリアで空爆を行ったことがあり、米国が断定していることからも、今回の攻撃はイスラエルによるものであることが確実のようです。

 

しかし、もし、イランがイスラエルを攻撃したら、ガザ地区の情勢は混沌としそうですね。

 

ガザ地区への人道支援が、さらに滞りそうな状態になるので、国際社会は今回の紛争を止めようとしています。

 

また、バイデン大統領は、「イランによる報復は抑止できる」と、イランに警告しています。この脅しがイランに効くかどうか？

 

米国は、ユダヤ人資本家により金融市場を支配されていること、さらに、ユダヤ人資本家を怒らせたらバイデン大統領の2期目はないということでこのようなイスラエル寄りの発言を、せざるを得ないということだそうです。

 

しかし、この状況は日本にとって、一大事になりかねません。

 

もし、イランがホルムズ海峡を封鎖したら、石油が入ってこなくなるので日本が一番参りますよ。あー、どうか、一大事にならないように！

 

 

以上のような、地政学リスクが原因で、株式市場が大幅に下落することは、たまに起こるのですが、おそらく、今回も下落しても一瞬だと思います。慌てない方が良いと思いますよ。

 

テクニカル的には、日経平均先物は、平行チャネルの下限が意識されているようで、陰線の実体が少し割った程度なので、まだ、本格的な下降トレンド入りには至っていないと思います。

 

日経平均先物の日足チャート

TradingView提供のチャート

 

ただ、日経平均先物が3万8060円を割ってくると、直近安値が切り下がるので下降トレンド入りの危機です！

 

とりあえず、下ヒゲが3万8060円を割っても問題ないですが、陰線の実体が、ズバッと割ったら、かなりヤバイです。

 

米国では、安全資産の米国債が買われ、米長期金利が下落したのですが、それでも、米長期金利は4.52％と高止まりしている状況です。

 

まだ、株から債券へ資金が移動していないようですが、今後、中東情勢が緊迫化すると、米国債への資金移動→米長期金利下落→日米金利差縮小→円高、となる可能性が高いので、海外で稼ぐ企業の株に全ベットするのはやめた方か良いかと思います。

 

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